温室効果ガスの排出抑制
シャープは、事業活動に伴う温室効果ガスの排出抑制に取り組んでいます。コ・ジェネレーションシステムや各種省エネ設備の導入、太陽光発電システムの設置や工場・オフィスでのきめ細かい省エネ活動によって、CO2の排出を抑制する一方、PFC等※1の温室効果ガスについては、温暖化係数の低いガスへの代替や除害設備の導入などで排出量の削減を進めています。
※1 HFC類、PFC類、六フッ化硫黄、三フッ化窒素、HCFC類
シャープグループの温室効果ガス排出量を抑制
2011年度のシャープグループの全温室効果ガス排出量は、国内、海外、PFC等ともに前年度を下回り、合計で13.5％減となりました（
）。
シャープ（株）10工場※2においては、CO2排出量を前年度比12.9％減、2007年度比で40.2％減（
）、BAU比※3では3％削減しました（
）。これは、生産量減少の影響もありますが、2007年度をピークとしてCO2排出量を低減させる計画のもと、ユーティリティ設備や生産設備などあらゆる設備に踏み込んで取り組みを強化したことによるものです。
また、シャープ（株）全11工場の実質生産高原単位は、2008〜2011年度平均で1990年度比42.2％減となりました（
）。
海外工場では、CO2排出量は前年度比7％減となりましたが、生産高原単位は前年度比8.2%の増加となりました（
）。生産高原単位の増加は、製品価格の下落や市況悪化により生産高が減少したことによるものです。
今後も、省エネ施策の推進に加え、PFC等の適正な運用管理を徹底することにより、温室効果ガスの排出抑制を進めます。海外においては、国内で培ったノウハウを展開することで、削減を進めます。
※2 「グリーンフロント 堺」太陽電池工場を除く10工場（環境パフォーマンスデータ集計範囲（PDF：57KB）参照）。
※3 Business As Usualの略。前年度の排出量を基準として、削減施策を実施しなければ排出されたと想定される排出量。
・グリーン電力証書購入分を考慮しない場合のグループ全体の全温室効果ガス排出量は1,417千t-CO2、海外工場CO2排出量は279千t-CO2、国内・海外オフィスCO2排出量は30千t-CO2。
・2011年度実績から、使用する係数（電気）・集計対象範囲を下記のとおり変更しました。
（1）使用する係数（電気）：環境パフォーマンス指標算定基準（PDF：123KB）参照。
（2）集計範囲：シャープ（株）および連結対象子会社としました（環境パフォーマンスデータ集計範囲（PDF：57KB）参照）。
・2011年度実績について、2010年度と同じ係数・集計範囲を適用した場合のグループ全体の全温室効果ガス排出量は1,453千t-CO2、国内工場CO2排出量は895千t-CO2、海外工場CO2排出量は293千t-CO2。
※4 実質生産高原単位（t-CO2 /億円)=CO2排出量(t-CO2)÷生産高(億円)×日銀による国内企業物価指数：0.385
※5 生産高原単位(t-CO2/億円)= CO2排出量(t-CO2)÷生産高（億円）
※6 BAU比削減率（％）＝削減量／BAU×100
