CSR・環境

環境に配慮した製品の開発

環境に配慮した製品・デバイスの開発

グリーンプロダクトの開発

環境に配慮した製品を「グリーンプロダクト(GP)」と定め、7つのコンセプトに基づく開発・設計指針をまとめた「GPガイドライン」を1998年度から全ての製品設計部門で運用しています。

開発に当たっては、GPガイドラインをもとに策定した「GP基準書」に沿って企画段階で具体的な目標を設定した上で、試作・量産段階でその達成度を評価しています。

開発目標の指標となるGP基準書は毎年改定し、製品の環境配慮性を継続的に高めています。

グリーンプロダクトのコンセプト

スーパーグリーンプロダクトの開発

2004年度より、環境性能が特に優れた製品を「スーパーグリーンプロダクト(SGP)」として認定しています。2017年度はSGPの売上高が1,648億円(GP日本国内売上に占めるSGP売上の割合:29%)となりました。

2016年度以降、認定基準を「各製品のカテゴリー区分で省エネ・創エネ性能が業界No.1となる製品」または「独自技術などにより極めて優れた環境性能を有する製品」として、消費電力量を極力抑えた製品や高効率な太陽光発電システム、資源の利用効率が極めて高い製品などの開発を積極的に推進しています。

2017年度 SGP認定機種事例

タテ型洗濯乾燥機
ES-PU11B-S

デジタル複合機
MX-B455W

コードレスキャニスター
サイクロン掃除機
EC-AS500-P

加湿空気清浄機
KI-HX75-W

冷蔵庫
SJ-GX50D-T

プラズマクラスターイオン発生機
IG-KC15-R

高効率単結晶モジュール
NQ-225AG

クラウド蓄電池システム
JH-WB1711

取り組み事例

SGP開発者インタビューの連載

製品の企画担当者や技術者、デザイナー、営業担当者などSGPの開発に携わった従業員を取材し、環境に配慮したモノづくりへのこだわりや苦労話をお伝えするWebサイト「ココにもエコ」を開設しています。環境を切り口として製品の魅力を訴求し、付加価値の向上を目指しています。

2017年度はプラズマクラスター洗濯乾燥機、車載用プラズマクラスターイオン発生機を紹介しました。

プラズマクラスター洗濯乾燥機の開発メンバー

車載用プラズマクラスターイオン発生機の開発メンバー

グリーンデバイスの開発

環境に配慮したデバイスを「グリーンデバイス(GD)」と定め、7つのコンセプトに基づく開発・設計指針をまとめた「GDガイドライン」を2004年度から全てのデバイス設計部門で運用しています。

また、GPと同様に「GD基準書」に沿って目標を設定し、達成度を評価しています。

2013年度からは、お客さまのニーズを踏まえた先進的な取り組みを評価項目に追加し、それらの達成度を「GDチャレンジポイント」として評点化しています。評価項目は毎年改定し、液晶モジュールや各種センサーなどデバイスの環境配慮性を継続的に高めています。

グリーンデバイスのコンセプト

製品のライフサイクルを通じた環境負荷の把握と低減

製品のライフサイクル※1における環境負荷をCO2排出量に換算して定量的に把握するライフサイクルアセスメント(LCA)を実施し、環境負荷の低減に取り組んでいます。

冷蔵庫をはじめとする家電製品は「使用時」の環境負荷が大きいことから、省エネ性能の向上に注力することで環境負荷の低減を効果的に進めています。

  • ※1 素材などの調達から、製造、輸送、使用、廃棄、リサイクルまでの製品の一生
  • ※2 使用時のCO2排出量は電気事業低炭素社会協議会公表のCO2排出係数(調整後)を使用して算出

冷蔵庫のLCAデータ

取り組み事例

「二国間クレジット制度資金支援事業(設備補助事業※3 )」(タイ王国)

シャープは2017年6月、タイ王国の大手スーパーマーケットチェーン「Big C (ビッグシー)※4」の店舗や倉庫の屋根に設置する太陽光発電システムを、同国の発電事業者であるImpact Solar Limited※5より受注しました。Big Cの店舗や倉庫の屋根全28か所に総容量約27MWの太陽電池モジュールを設置するプロジェクトで、第1期となる約16MW分については2017年7月から着工、同12月より順次運転を開始し、2018年度末までの稼働を予定しています。

本件は、環境省が実施する「二国間クレジット制度資金支援事業のうち設備補助事業」の採択を受けて推進しています。タイ王国では経済成長に伴いエネルギー消費量が拡大していますが、その需要を賄うエネルギー源において石油や天然ガスの占める割合が高く、エネルギー源の多様化や環境への負荷低減が課題となっています。本事業の年間予測発電量は約37千MWhで、年間約12千t-CO2の温室効果ガスの排出量削減に貢献する見込みです。

また、当社は他国においても設備補助事業の採択を受けた案件を進めており、日本の温室効果ガス排出量削減目標の達成に貢献しています。

店舗の屋根に太陽電池モジュールを設置

  • ※3 途上国において、日本の優れた技術などを活用してCO2排出削減事業を実施し、温室効果ガス排出削減効果の測定・報告・検証を行う事業。これにより算出された排出削減量を、二国間クレジット制度により日本の排出削減量として計上することを前提に、事業者に対し優れた低炭素技術の初期投資費用の2分の1を上限として設備補助を行う。
  • ※4 Big C Supercenter Public Company Limitedが運営するスーパーマーケットチェーン。タイ王国で100店舗以上を展開。本社:タイ王国 バンコク。
  • ※5 本社:タイ王国 バンコク