GRIガイドライン対照表
1.戦略および分析
| 項目 | 指標 | 開示項目 | PDF版 ページ |
|---|---|---|---|
| 1.1 | 組織にとっての持続可能性の適合性とその戦略に関する組織の最高意思決定者(CEO、会長またはそれに相当する上級幹部)の声明 | トップメッセージ | P.4 |
| 1.2 | 主要な影響、リスクおよび機会の説明 | トップメッセージ | P.4 |
| CSR取り組みへのアプローチ | P.5 |
2.組織のプロフィール
| 項目 | 指標 | 開示項目 | PDF版 ページ |
|---|---|---|---|
| 2.1 | 組織の名称 | 編集にあたって | P.2 |
| シャープグループの概要 | P.125-127 | ||
| 2.2 | 主要なブランド、製品および/またはサービス | シャープグループの概要 | P.125-127 |
| 2.3 | 主要部署、事業会社、子会社および共同事業などの組織の経営構造 | 環境パフォーマンスデータ集計範囲 | P.72,73 |
| シャープグループの概要 | P.125-127 | ||
| 会社情報 | |||
| 2.4 | 組織の本社の所在地 | シャープグループの概要 | P.125-127 |
| 2.5 | 事業所の所在国名 | 環境パフォーマンスデータ集計範囲 | P.72,73 |
| シャープグループの概要 | P.125-127 | ||
| 会社情報 | |||
| 2.6 | 所有形態の性質および法的形式 | シャープグループの概要 | P.125-127 |
| 投資家情報 | |||
| 2.7 | 参入市場(地理的内訳、参入セクター、顧客/受益者の種類を含む) | シャープグループの概要 | P.125-127 |
| 決算情報 | |||
| 投資家情報 | |||
| 2.8 | 報告組織の規模(従業員数、事業(所)数、売上高、負債/自己資本、製造製品/サービス他) | シャープグループの概要 | P.125-127 |
| 会社情報 | |||
| 決算情報 | |||
| 2.9 | 規模、構造または所有形態に関して報告期間中に生じた大幅な変更 | 決算情報 | |
| 2.10 | 報告期間中の受賞歴 | 社外からの評価 | |
| 受賞・表彰 | |||
3.報告要素
| 項目 | 指標 | 開示項目 | PDF版 ページ |
|---|---|---|---|
| ■ 報告書のプロフィール | |||
| 3.1 | 提供する情報の報告期間(会計年度/暦年など) | 編集にあたって | P.2 |
| 3.2 | 前回の報告書発行日(該当する場合) | 編集にあたって | P.2 |
| 3.3 | 報告サイクル(年次、半年ごとなど) | 編集にあたって | P.2 |
| 3.4 | 報告書またはその内容に関する質問の窓口 | 編集にあたって | P.2 |
| ■ 報告書のスコープおよびバウンダリー | |||
| 3.5 | 報告書の内容を確定するためのプロセス | 編集にあたって | P.2 |
| 3.6 | 報告書のバウンダリー(国、部署、子会社、リース施設、共同事業、サプライヤーなど) | 編集にあたって | P.2 |
| 3.7 | 報告書のスコープまたはバウンダリーに関する具体的な制限事項 | 編集にあたって | P.2 |
| 3.8 | 共同事業、子会社、リース施設、アウトソーシングしている業務および時系列での、および/または報告組織間の比較可能性に大幅な影響を与える可能性があるその他の事業体に関する報告の理由 | 編集にあたって | P.2 |
| 3.9 | 報告書内の指標およびその他の情報を編集するために適用された推計の基となる前提条件および技法を含む、データ測定技法および計算の基盤 | 環境パフォーマンス指標算定基準 | P.74,75 |
| 3.10 | 以前の報告書で掲載済みである情報を再度記載することの効果の説明、およびそのような再記述を行う理由(合併/買収、基本となる年/期間、事業の性質、測定方法の変更など) | ― | ― |
| 3.11 | 報告書に適用されているスコープ、バウンダリーまたは測定方法における前回の報告期間からの大幅な変更 | ― | ― |
| ■ GRI内容索引 | |||
| 3.12 | 報告書内の標準開示の所在場所を示す表 | GRIガイドライン対照表 | |
| ■ 保証 | |||
| 3.13 | 報告書の外部保証を受けることに関する方針および現在の実務慣行 | 第三者意見 | P.128 |
4.ガバナンス、コミットメントおよび参画
| 項目 | 指標 | 開示項目 | PDF版 ページ |
|---|---|---|---|
| ■ ガバナンス | |||
| 4.1 | 戦略の設定または全組織的監督など、特別な業務を担当する最高統治機関の下にある委員会を含む統治構造(ガバナンスの構造) | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15 |
| 4.2 | 最高統治機関の長が執行役員を兼ねているかどうか(兼ねている場合は、組織の経営におけるその役割と、このような人事になっている理由) | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15 |
| 4.3 | 単一の理事会構造を有する組織の場合は、最高統治機関における社外メンバーおよび/または非執行メンバーの人数および性別を明記 | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15 |
| コーポレートガバナンス報告書 | |||
| 4.4 | 株主および従業員が最高統治機関に対して提案または指示を提供するためのメカニズム | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15 |
| 株主・投資家とともに(適切な情報開示) | P.100 | ||
| 対話を重視した良好な労使関係 | P.102 | ||
| 従業員とのコミュニケーション | P.106 | ||
| 4.5 | 最高統治機関メンバー、上級管理職および執行役についての報酬(退任の取り決めを含む)と組織のパフォーマンス(社会的および環境的パフォーマンスを含む)との関係 | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.16 |
| 4.6 | 最高統治機関が利害相反問題の回避を確保するために実施されているプロセス | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15,16 |
| 4.7 | 性別その他の多様性を示す指標を含む最高統治機関やその他の委員会のメンバーの構成、適性および専門性を決定するためのプロセス | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15,16 |
| 4.8 | 経済的、環境的、社会的パフォーマンス、さらにその実践状況に関して、組織内で開発したミッション(使命)およびバリュー(価値)についての声明、行動規範および原則 | 経営理念・経営信条 | P.3 |
| CSR取り組みへのアプローチ | P.5 | ||
| 環境方針「環境共有価値の拡大」 | P.6,7 | ||
| 環境経営の実践に向けて | P.28,29 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| 4.9 | 組織が経済的、環境的、社会的パフォーマンスを特定し、マネジメントしていることを最高統治機関が監督するためのプロセス。関連のあるリスクと機会を特定かつマネジメントしていること、さらに国際的に合意された基準、行動規範および原則への支持または遵守を含む | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15,16 |
| マネジメント(CSR推進体制/リスク管理) | P.18-20 | ||
| 4.10 | 最高統治機関のパフォーマンスを、特に経済的、環境的、社会的パフォーマンスという観点で評価するためのプロセス | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) | P.15 |
| 社外取締役からのメッセージ | P.16 | ||
| マネジメント(CSR推進体制/リスク管理) | P.18-20 | ||
| ■ 外部のイニシアティブへのコミットメント | |||
| 4.11 | 組織が予防的アプローチまたは原則に取り組んでいるかどうか、およびその方法はどのようなものかについての説明 | マネジメント(コーポレート・ガバナンス/内部統制) マネジメント(CSR推進体制/リスク管理) |
P.15-20 |
| 4.12 | 外部で開発された、経済的、環境的、社会的憲章、原則あるいは組織が同意または受諾するその他のイニシアティブ | 国連グローバル・コンパクト | P.19 |
| 4.13 | (企業団体などの)団体および/または国内外の提言機関における会員資格 | ― | ― |
| ■ ステークホルダー参画 | |||
| 4.14 | 組織に参画したステークホルダー・グループのリスト | 経営理念、経営信条 | P.3 |
| 4.15 | 参画してもらうステークホルダーの特定および選定の基準 | 社会活動の目標と実績 | P.76-79 |
| 4.16 | 種類ごとの、およびステークホルダー・グループごとの参画の頻度など、ステークホルダー参画へのアプローチ | 環境コミュニケーションの推進 | P.70 |
| 社会活動の目標と実績 | P.76-79 | ||
| お客さまとともに(安心と満足をお届けする製品・サービスの提供) | P.80-94 | ||
| お取引先さまとともに(仕入先さま、販売店さまとの共存共栄) | P.95-99 | ||
| 株主・投資家とともに(適切な情報開示) | P.100-101 | ||
| 従業員とともに(公平で働きやすく、成長できる職場づくり) | P.102-114 | ||
| 地域社会とともに(企業市民としての社会貢献活動) | P.115-124 | ||
| 生物多様性保全への取り組み | |||
| みんなでECOファン | |||
| 教育支援活動サイト | |||
| 4.17 | ステークホルダー参画を通じて浮かび上がった主要な課題および懸案事項と、それらに対して組織がどのように対応したか | 社会活動の目標と実績 | P.76-79 |
5.マネジメント・アプローチに関する開示とパフォーマンス指標
| 項目 | 指標 | 開示項目 | PDF版 ページ |
|---|---|---|---|
| ■ 経済 | |||
| マネジメントアプローチに関する開示 | 投資家情報 | ||
| <経済的パフォーマンス> | |||
| EC1 | 収益、事業コスト、従業員の給与、寄付およびその他のコミュニティへの投資、内部留保、および資本提供者や政府に対する支払いなど、創出および分配した経済的価値 | 決算情報 | |
| EC2 | 気候変動による、組織の活動に対する財務上の影響およびその他のリスクと機会 | ― | ― |
| EC3 | 確定給付(福利厚生)制度の組織負担の範囲 | ― | ― |
| EC4 | 政府から受けた相当の財務的支援 | ― | ― |
| <市場での存在感> | |||
| EC5 | 主要事業拠点について、現地の最低賃金と比較した男女別の標準的新入社員賃金の比率の幅 | ― | ― |
| EC6 | 主要事業拠点での地元のサプライヤーについての方針、業務慣行および支出の割合 | お取引先さまとともに(仕入先さま、販売店さまとの共存共栄) | P.95-99 |
| EC7 | 現地採用の手順、主要事業拠点で現地のコミュニティから上級管理職となった従業員の割合 | 海外主要拠点の従業員男女構成比 | P.109 |
| <間接的な経済的影響> | |||
| EC8 | 商業活動、現物支給、または無料奉仕を通じて主に公共の利益のために提供されるインフラ投資およびサービスの展開図と影響 | 地域社会とともに(企業市民としての社会貢献活動) | P.115-124 |
| EC9 | 影響の程度など、著しい間接的な経済的影響の把握と記述 | ― | ― |
| ■ 環境 | |||
| マネジメント・アプローチに関する開示 | 環境方針「環境共有価値の拡大」 | P.6,7 | |
| 環境経営の実践に向けて | P.28 | ||
| 環境マネジメントシステムの推進 | P.55 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| <原材料> | |||
| EN1 | 使用原材料の重量または量 | マスバランス | P.32 |
| EN2 | リサイクル由来の使用原材料の割合 | マスバランス | P.32 |
| 資源循環型社会に貢献する環境技術 | P.37 | ||
| 使用済み商品のリサイクルの推進 | P.51 | ||
| <エネルギー> | |||
| EN3 | 1次エネルギー源ごとの直接的エネルギー消費量 | マスバランス | P.32 |
| 温暖化ガスの排出抑制 | P.58,59 | ||
| EN4 | 1次エネルギー源ごとの間接的エネルギー消費量 | マスバランス | P.32 |
| 温暖化ガスの排出抑制 | P.58,59 | ||
| EN5 | 省エネルギーおよび効率改善によって節約されたエネルギー量 | 環境会計 | P.34,35 |
| EN6 | エネルギー効率の高いあるいは再生可能エネルギーに基づく製品およびサービスを提供するための率先取り組みおよび、これらの率先取り組みの成果としてのエネルギー必要量の削減量 | 地球環境問題への対応 | P.8,9 |
| 環境会計 | P.34,35 | ||
| 低炭素社会に貢献する環境技術 | P.39-42 | ||
| 環境性能の高い商品・デバイスの開発 | P.43-49 | ||
| 太陽光発電関連事業の推進 | P.52-54 | ||
| 温暖化ガスの排出抑制 | P.58,59 | ||
| EN7 | 間接的エネルギー消費量削減のための率先取り組みと達成された削減量 | 地球環境問題への対応 | P.8,9 |
| 環境会計 | P.34,35 | ||
| 物流・包装における環境負荷低減 | P.66,67 | ||
| <水> | |||
| EN8 | 水源からの総取水量 | マスバランス | P.32 |
| 水の有効利用 | P.63 | ||
| EN9 | 取水により著しい影響を受ける水源 | ― | ― |
| EN10 | 水のリサイクルおよび再利用が総使用水量に占める割合 | 水の有効利用 | P.63 |
| <生物多様性> | |||
| EN11 | 保護地域内、あるいはそれに隣接した場所および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域に所有、賃借、あるいは管理している土地の所在地および面積 | 地域社会とともに(企業市民としての社会貢献活動) | P.116,117 |
| EN12 | 保護地域および保護地域外で生物多様性の価値が高い地域での生物多様性に対する活動、製品およびサービスの著しい影響の説明 | 生物多様性保全への取り組み(環境) | P.68,69 |
| 地域社会とともに(企業市民としての社会貢献活動) | P.116,117 | ||
| 生物多様性保全への取り組み | |||
| EN13 | 保護または復元されている生息地 | 地域社会とともに(企業市民としての社会貢献活動) | P.116,117 | 生物多様性保全への取り組み |
| EN14 | 生物多様性への影響をマネジメントするための戦略、現在の措置および今後の計画 | 生物多様性保全への取り組み(環境) | P.68,69 | 生物多様性保全への取り組み |
| EN15 | 事業によって影響を受ける地域内の生息地域に生息するIUCN(国際自然保護連合)のレッドリスト種(絶滅危惧種)および国の絶滅危惧種リストの数。絶滅危険性のレベルごとに分類 | ― | ― |
| <排出物、廃水および廃棄物> | |||
| EN16 | 重量で表記する、直接および間接的な温室効果ガスの総排量 | マスバランス | P.32 |
| 温暖化ガスの排出抑制 | P.58,59 | ||
| EN17 | 重量で表記する、その他の関連ある間接的な温室効果ガス排出量 | マスバランス | P.32 |
| EN18 | 温室効果ガス排出量削減のための率先的取り組みと達成された削減量 | 環境会計 | P.34,35 |
| 温暖化ガスの排出抑制 | P.58,59 | ||
| EN19 | 重量で表記する、オゾン層破壊物質の排出量 | 工場で使用する化学物質の適正管理 | P.64,65 |
| EN20 | 種類別および重量で表記するNOx、SOxおよびその他の著しい影響を及ぼす排気物質 | マスバランス | P.32 |
| 工場で使用する化学物質の適正管理 | P.64,65 | ||
| EN21 | 水質および放出先ごとの総排水量 | マスバランス | P.32 |
| 工場で使用する化学物質の適正管理 | P.64,65 | ||
| EN22 | 種類および廃棄方法ごとの廃棄物の総重量 | 廃棄物の排出抑制と再資源化 | P.60-62 |
| EN23 | 著しい影響を及ぼす漏出の総件数および漏出量 | ― | ― |
| EN24 | バーゼル条約付属文書I、II、IIIおよびWの下で有害とされる廃棄物の輸送、輸入、輸出あるいは処理の重量および国際輸送された廃棄物の割合 | ― | ― |
| EN25 | 報告組織の排水および流出液により著しい影響を受ける水域の場所およびそれに関連する生息地の規模、保護状況および生物多様性の価値 | ― | ― |
| <製品およびサービス> | |||
| EN26 | 製品およびサービスの環境影響を緩和する率先取り組みと、影響削減の程度 | 地球環境問題への対応 | P.8,9 |
| 環境会計 | P.34,35 | ||
| 資源循環型社会に貢献する環境技術 | P.37,38 | ||
| 低炭素社会に貢献する環境技術 | P.39-42 | ||
| 環境性能の高い商品・デバイスの開発 | P.43,44 | ||
| 2012年度の環境配慮型商品・デバイス事例 | P.45-49 | ||
| 太陽光発電関連事業の推進 | P.52,53 | ||
| EN27 | カテゴリー別の、再生利用される販売製品およびその梱包材の割合 | マスバランス | P.32 |
| 環境会計 | P.34,35 | ||
| 資源循環型社会に貢献する環境技術 | P.37,38 | ||
| 使用済み商品のリサイクルの推進 | P.51 | ||
| <遵守> | |||
| EN28 | 環境規制への違反に対する相当な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数 | ― | ― |
| <輸送> | |||
| EN29 | 組織の業務に使用される製品、その他物品および原材料の輸送および従業員の移動からもたらされる著しい環境影響 | マスバランス | P.32 |
| 環境会計 | P.34,35 | ||
| 物流・包装における環境負荷低減 | P.66,67 | ||
| <総合> | |||
| EN30 | 種類別の環境保護目的の総支出および投資 | 環境会計 | P.34,35 |
| ■ 社会(製品責任) | |||
| マネジメントアプローチに関する開示 | マネジメント(コンプライアンス) | P.21-27 | |
| 社会活動の目標と実績 | P.76-79 | ||
| お客さまとともに(安心と満足をお届けする製品・サービスの提供) | P.80-94 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| シャープ製品安全自主行動指針 | |||
| <顧客の安全衛生> | |||
| PR1 | 製品およびサービスのライフサイクルを通じた安全衛生の影響について、改善のために評価が行われているライフサイクルのステージ、ならびにそのような手順の対象となる主要な製品およびサービスのカテゴリーの割合 | 環境性能の高い商品・デバイスの開発 | P.43,44 |
| お客さまとともに(安心と満足をお届けする製品・サービスの提供) | P.80-94 | ||
| 主要製品のLCAデータ | P.43,44 | ||
| グリーン調達ガイドライン | |||
| 品質保証体制 | P.81 | ||
| PR2 | 製品およびサービスの安全衛生の影響に関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載 | ー | ー |
| <製品およびサービス> | |||
| PR3 | 各種手順により必要とされる製品およびサービス情報の種類と、このような情報要件の対象となる主要な製品およびサービスの割合 | 環境性能の高い商品・デバイスの開発 | P.43,44 |
| PR4 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する規制および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載 | ― | ― |
| PR5 | 顧客満足度を測る調査結果を含む、顧客満足に関する実務慣行 | お客さまとともに(安心と満足をお届けする製品・サービスの提供) | P.80-94 |
| ユニバーサルデザイン配慮家電製品(財団法人 家電製品協会ホームページ) | |||
| <マーケティング・コミュニケーション> | |||
| PR6 | 広告、宣伝および後援を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範の遵守のためのプログラム | マネジメント(CSR推進体制/リスク管理) | P.18-20 |
| マネジメント(コンプライアンス) | P.21-27 | ||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| PR7 | 広告、宣伝および後援を含むマーケティング・コミュニケーションに関する法律、基準および自主規範に対する違反の件数を結果別に記載 | 適正な広告・宣伝/表示関連法遵守の取り組み | P.23 |
| <顧客のプライバシー> | |||
| PR8 | 顧客のプライバシー侵害および顧客データの紛失に関する正当な根拠のあるクレームの総件数 | ― | ― |
| <遵守> | |||
| PR9 | 製品およびサービスの提供および使用に関する法規の違反に対する相当の罰金の金額 | ― | ― |
| ■ 社会(公正な労働条件) | |||
| マネジメントアプローチに関する開示 | マネジメント(コンプライアンス) | P.21-27 | |
| 社会活動の目標と実績 | P.76-79 | ||
| 従業員とともに(公平で働きやすく、成長できる職場づくり) | P.102-114 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| <雇用> | |||
| LA1 | 雇用の種類、雇用契約および地域別の総労働力(男女別) | シャープ(株)人員構成 | P.108 |
| 海外主要拠点の従業員男女構成比 | P.109 | ||
| シャープグループの概要 | P.125-127 | ||
| LA2 | 新規従業員の総雇用数および雇用率、従業員の総離職数および離職率の年齢、性別および地域による内訳 | 海外主要拠点の従業員男女構成比 | P.109 |
| シャープグループの概要 | P.125-127 | ||
| LA3 | 主要な拠点および業務ごとの、派遣社員またはアルバイト従業員には提供されないが正社員には提供される福利 | ― | ― |
| LA15 | 育児休暇取得後の復職率および定着率(男女別) | ワーク・ライフ・バランス支援のための主な制度と取得実績 | P.111 |
| <労使関係> | |||
| LA4 | 団体交渉協定の対象となる従業員の割合 | ― | ― |
| LA5 | 労働協定に定められているかどうかも含め、著しい業務変更に関する最低通知期間 | ― | ― |
| <労使安全衛生> | |||
| LA6 | 労働安全衛生プログラムについての監視および助言を行う公式の労使合同安全衛生委員会の対象となる総従業員の割合 | ― | ― |
| LA7 | 地域別および男女別の、傷害、業務上疾病、損失日数、欠勤の割合および業務上の総死亡者数 | シャープグループ労働災害発生率の推移 | P.112 |
| LA8 | 深刻な疾病に関して、労働者、その家族またはコミュニティのメンバーを支援するために設けられている、教育、研修、カウンセリング、予防および危機管理プログラム | 労働安全衛生の推進 | P.112,113 |
| 健康づくり対策の推進 | P.114 | ||
| LA9 | 労働組合との正式合意に盛り込まれている安全衛生のテーマ | 労働安全衛生の推進 | P.112,113 |
| <研修および教育> | |||
| LA10 | 従業員のカテゴリー別および男女別の、従業員あたり年間平均研修時間 | ― | ― |
| LA11 | 従業員の継続的な雇用適性を支え、キャリアの終了計画を支援する技能管理および生涯学習のためのプログラム | 人材育成 | P.103-105 |
| LA12 | 定常的にパフォーマンスおよびキャリア開発のレビューを受けている従業員の男女別の割合 | 採用情報(人材開発) | |
| <多様性と機会均等> | |||
| LA13 | 性別、年齢、マイノリティーグループおよびその他の多様性の指標に従った、統治体(経営管理職)の構成および従業員カテゴリー別の従業員の内訳 | 全社ダイバーシティ・マネジメントの展開 | P.107-110 |
| LA14 | 従業員のカテゴリー別および主要な事業エリア別の、基本給与・報酬の男女比 | ― | ― |
| ■ 社会(人権) | |||
| マネジメントアプローチに関する開示 | マネジメント(CSR推進体制/リスク管理) | P.18-20 | |
| マネジメント(コンプライアンス) | P.21-27 | ||
| 従業員とともに(公平で働きやすく、成長できる職場づくり) | P.102 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| <投資及び調達の慣行> | |||
| HR1 | 人権問題が含まれる条項を含むあるいは人権についての適正審査を受けた、重大な投資協定および契約の割合とその総数 | ― | ― |
| HR2 | 人権に関する適正審査を受けた、主なサプライヤー(供給者)および請負業者、その他のビジネスパートナーの割合ととられた措置 | お取引先さまとともに(仕入先さま、販売店さまとの共存共栄) | P.95-99 |
| HR3 | 研修を受けた従業員数を含め、業務に関連する人権的側面に関わる方針および手順に関する従業員研修の総時間 | 従業員とともに(公平で働きやすく、成長できる職場づくり) | P.102 |
| <無差別> | |||
| HR4 | 差別事例の総件数と取られた是正措置 | ― | ― |
| <結社の自由> | |||
| HR5 | 結社の自由および団体交渉の権利行使の侵害の可能性があるもしくは著しいリスクにさらされるかもしれないと判断された業務および主要なサプライヤーと、それらの権利を支援するための措置 | お取引先さまとともに(仕入先さま、販売店さまとの共存共栄) | P.95-99 |
| 人権に関する取り組み | P.102 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| シャープサプライチェーンCSR推進ガイドブック | |||
| <児童労働> | |||
| HR6 | 児童労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務および主要なサプライヤーと、児童労働の実効的な廃止に貢献するための対策 | 国連グローバル・コンパクト | P.19 |
| お取引先さまとともに(仕入先さま、販売店さまとの共存共栄) | P.95-99 | ||
| 人権に関する取り組み | P.102 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| シャープサプライチェーンCSR推進ガイドブック | |||
| <強制労働> | |||
| HR7 | 強制労働の事例に関して著しいリスクがあると判断された業務および主要なサプライヤーと、あらゆる形態の強制労働の防止に貢献するための対策 | 国連グローバル・コンパクト | P.19 |
| お取引先さまとともに(仕入先さま、販売店さまとの共存共栄) | P.95-99 | ||
| 人権に関する取り組み | P.102 | ||
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| シャープサプライチェーンCSR推進ガイドブック | |||
| <保安慣行> | |||
| HR8 | 業務に関連する人権の側面に関する組織の方針もしくは手順の研修を受けた保安要員の割合 | ― | ― |
| <先住民の権利> | |||
| HR9 | 先住民の人権に関係する違反事例の総件数と、取られた措置 | ― | ― |
| <評価> | |||
| HR10 | 人権に関するレビューおよび/もしくは影響評価を受けた事業所/業務の数と割合 | ― | ― |
| <改善> | |||
| HR11 | 正式な苦情処理のメカニズムにより記録、対処し、解決された人権に関する苦情の数 | ― | ― |
| ■ 社会(社会) | |||
| マネジメントアプローチに関する開示 | 社会活動の目標と実績 | P.76-79 | |
| シャープグループ企業行動憲章(全文) | |||
| シャープ行動規範(全文) | |||
| <コミュニティ> | |||
| SO1 | 地域コミュニティへの参画、影響評価、開発プログラムが実施された事業拠点の割合 | 地域社会とともに(企業市民としての社会貢献活動) | P.115-124 |
| SO9 | 地域コミュニティにマイナスの影響を与えたもしくは潜在的に大きな影響を与える可能性のある事業拠点 | ― | ― |
| SO10 | 地域コミュニティにマイナスの影響を与えたもしくは潜在的に大きな影響を与える可能性のある事業拠点で取られた予防と緩和の措置 | ― | ― |
| <不正行為> | |||
| SO2 | 不正行為に関するリスクの分析を行った事業単位の割合と総数 | マネジメント(CSR推進体制/リスク管理) | P.18-20 |
| SO3 | 組織の不正行為対策の方針および手順に関する研修を受けた従業員の割合 | マネジメント(コンプライアンス) | P.21-27 |
| SO4 | 不正行為事例に対応して取られた措置 | 適正な広告・宣伝/表示関連法遵守の取り組み | P.23 |
| <公共政策> | |||
| SO5 | 公共政策の位置づけおよび公共政策開発への参加およびロビー活動 | ― | ― |
| SO6 | 政党、政治家および関連機関への国別の献金および現物での寄付の総額 | ― | ― |
| <非競争的な行動> | |||
| SO7 | 非競争的な行動、反トラストおよび独占的慣行に関する法的措置の事例の総件数とその結果 | ― | ― |
| <遵守> | |||
| SO8 | 法規制の違反に対する重要な罰金の金額および罰金以外の制裁措置の件数 | ― | ― |













