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〈2015年(平成27年)3月期 決算概要〉
決算資料

2015年3月期(2014年度)連結業績概要
「連結業績概要」
(単位:十億円)
  2013年度 2014年度 2014年度
通期 上期 3Q 4Q 下期 通期 予想差 前年比 通期予想
売上高 2,927.1 1,327.6 762.7 695.8 1,458.5 2,786.2 -113.7 -4.8% 2,900.0
営業利益
(利益率)
108.5
(3.7%)
29.2
(2.2%)
22.0
(2.9%)
-99.3
(-14.3%)
-77.2
(-5.3%)
-48.0
(-1.7%)
-98.0

-

50.0
(1.7%)
経常利益
(利益率)
53.2
(1.8%)
10.7
(0.8%)
7.3
(1.0%)
-114.6
(-16.5%)
-107.3
(-7.4%)
-96.5
(-3.5%)
-96.5

-

0.0
(0.0%)
当期純利益
(利益率)
11.5
(0.4%)
4.7
(0.4%)
-11.9
(-1.6%)
-215.1
(-30.9%)
-227.0
(-15.6%)
-222.3
(-8.0%)
-192.3

-

-30.0
(-1.0%)
2014年度(2014年4月-2015年3月)の売上高は、前年度比4.8%減の2兆7,862億円、営業利益はマイナス480億円、経常利益はマイナス965億円、当期純利益はマイナス2,223億円と2年ぶりの赤字となりました。
「部門別売上高」
(単位:十億円)
※セグメント(プロダクトビジネス・デバイスビジネス)間の内部売上高または振替高を含んでいます。
  2013年度 2014年度 2014年度
通期 上期 3Q 4Q 下期 通期 予想差 前年比 通期予想
    デジタル情報家電 485.6 220.5 122.6 94.3 217.0 437.5 -12.4 -9.9% 450.0
通信 247.7 112.1 72.0 48.5 120.5 232.7 -7.2 -6.0% 240.0
デジタル情報家電 733.3 332.7 194.7 142.8 337.6 670.3 -19.6 -8.6% 690.0
健康・環境 326.8 162.8 77.6 74.5 152.2 315.0 -14.9 -3.6% 330.0
エネルギー
ソリューション
439.0 142.9 53.6 74.2 127.9 270.8 -9.1 -38.3% 280.0
ビジネス
ソリューション
318.8 164.5 85.1 90.5 175.7 340.3 +0.3 +6.7% 340.0
プロダクトビジネス 1,818.1 803.1 411.3 382.1 793.5 1,596.6 -43.3 -12.2% 1,640.0
  液晶 991.0 460.9 238.0 208.1 446.1 907.1 -62.8 -8.5% 970.0
電子デバイス 326.3 149.7 156.1 135.5 291.6 441.4 +1.4 +35.3% 440.0
デバイスビジネス 1,317.4 610.7 394.2 343.6 737.8 1,348.5 -61.4 +2.4% 1,410.0
小計 3,135.6 1,413.8 805.5 725.8 1,531.3 2,945.2 -104.7 -6.1% 3,050.0
調整額 -208.4 -86.1 -42.7 -29.9 -72.7 -158.9 - - -150.0
合計 2,927.1 1,327.6 762.7 695.8 1,458.5 2,786.2 -113.7 -4.8% 2,900.0
「部門別営業利益」
(単位:十億円)
※( )内の数字は営業利益率
  2013年度 2014年度 2014年度
通期 上期 3Q 4Q 下期 通期 予想差 前年比 通期予想
    デジタル情報家電 8.9
(1.8%)
-0.0
(-0.0%)
-3.5
(-2.9%)
-9.8
(-10.4%)
-13.4
(-6.2%)
-13.4
(-3.1%)
-1.4

-

-12.0
(-2.7%)
通信 3.9
(1.6%)
7.5
(6.7%)
8.2
(11.5%)
0.6
(1.3%)
8.9
(7.4%)
16.5
(7.1%)
+2.5

4.2倍

14.0
(5.8%)
デジタル情報家電 12.8
(1.8%)
7.5
(2.3%)
4.7
(2.4%)
-9.2
(-6.4%)
-4.5
(-1.3%)
3.0
(0.5%)
+1.0

-76.2%

2.0
(0.3%)
健康・環境 21.0
(6.4%)
7.7
(4.8%)
4.2
(5.5%)
3.9
(5.2%)
8.1
(5.4%)
15.9
(5.1%)
-2.0

-24.2%

18.0
(5.5%)
エネルギー
ソリューション
32.4
(7.4%)
-0.2
(-0.2%)
-1.6
(-3.0%)
-60.7
(-81.8%)
-62.3
(-48.8%)
-62.6
(-23.1%)
-57.6

-

-5.0
(-1.8%)
ビジネス
ソリューション
30.5
(9.6%)
15.9
(9.7%)
7.6
(9.0%)
7.8
(8.6%)
15.4
(8.8%)
31.4
(9.2%)
+1.4

+2.8%

30.0
(8.8%)
プロダクトビジネス 96.8
(5.3%)
30.9
(3.9%)
15.0
(3.7%)
-58.2
(-15.2%)
-43.2
(-5.4%)
-12.2
(-0.8%)
-57.2

-

45.0
(2.7%)
  液晶 41.5
(4.2%)
20.8
(4.5%)
11.4
(4.8%)
-31.6
(-15.2%)
-20.2
(-4.5%)
0.5
(0.1%)
-39.4

-98.6%

40.0
(4.1%)
電子デバイス 3.2
(1.0%)
-2.4
(-1.6%)
2.6
(1.7%)
0.5
(0.4%)
3.1
(1.1%)
0.6
(0.2%)
-2.3

-79.3%

3.0
(0.7%)
デバイスビジネス 44.8
(3.4%)
18.3
(3.0%)
14.1
(3.6%)
-31.1
(-9.1%)
-17.0
(-2.3%)
1.2
(0.1%)
-41.7

-97.2%

43.0
(3.0%)
小計 141.6
(4.5%)
49.2
(3.5%)
29.1
(3.6%)
-89.4
(-12.3%)
-60.3
(-3.9%)
-11.0
(-0.4%)
-99.0

-

88.0
(2.9%)
調整額 -33.0 -20.0 -7.1 -9.8 -16.9 -37.0 +0.9 - -38.0
合計 108.5
(3.7%)
29.2
(2.2%)
22.0
(2.9%)
-99.3
(-14.3%)
-77.2
(-5.3%)
-48.0
(-1.7%)
-98.0

-

50.0
(1.7%)
2014年度の売上高を部門別にみると、ビジネスソリューション部門と電子デバイス部門が前年度から増収となり、その他の部門が減収となりました。
営業利益は、通信部門、ビジネスソリューション部門が前年度から増益となりましたが、健康・環境部門、液晶部門、電子デバイス部門が減益となり、デジタル情報家電部門、エネルギーソリューション部門が赤字となりました。
「営業外損益・特別損益・法人税等」
2014年度は、持分法投資利益の増加により、前年度に対し営業外損益が改善しましたが、構造改革費用として減損損失などを計上したことから、特別損失が増加しました。
「体質改善・構造改革の取り組みによる損益」
営業利益、経常利益は、エネルギーソリューション事業におけるソーラーパネルの原材料(ポリシリコン)に係る長期購入契約について、契約上の購入価格と時価との差額について売上原価処理したことや、中小型液晶のたな卸資産の評価減を実施したことなどから、予想値を大幅に下回り、各々赤字となりました。
当期純利益は、海外テレビ事業の構造改革や液晶をはじめとする生産設備の減損など構造改革関連費用を特別損失として追加計上したことにより、予想値に対して大幅な未達、赤字となりました。
「営業利益悪化要因分析」
2014年度の営業利益が悪化した要因を分析すると、液晶エンジニアリング事業や太陽電池のディベロッパー事業などの一過性収益が減少したことや、価格下落とモデルミックスの悪化に加え、ソーラーパネルの原材料(ポリシリコン)に係る長期購入契約に関する買付契約評価引当金、中小型液晶のたな卸資産の評価減などを織り込んだことで、営業利益が悪化しました。
「連結貸借対照表」
2015年3月末はたな卸資産の増加や社債償還などから、現預金が2014年3月末から1,211億円減少しました。
また、構造改革に伴う資産売却、生産設備の減損などにより、固定資産は2014年3月末から1,446億円減少しました。自己資本比率は8.9%から1.5%にまで減少しました。
「たな卸資産の推移」
2015年末のたな卸資産は3,383億円で、前年度(2014年3月末)に対し431億円の増加となり、月商比も1.21ヶ月から1.46ヶ月に悪化しました。
「有利子負債の推移」
2015年3月末の有利子負債は、前年度(2014年3月末)から1,192億円減少し9,742億円となり、月商比は0.28ヶ月改善し4.20ヶ月となりました。
なお、純有利子負債は、前年度(2014年3月末)の7,139億円から18億円増加し、7,157億円になりました。

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