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株主の皆様へ

抜本的構造改革の断行による安定的収益基盤の構築を図ります

当社グループは、弱体化した経営体質を改善し「再生と成長」を実現するため、2013年5月に「2013〜2015年度 中期経営計画」を発表し、@「勝てる市場・分野」への経営資源シフト、A自前主義からの脱却、アライアンスの積極活用、Bガバナンス体制の変革による実行力の強化の3つの基本戦略に全社をあげて取り組んできました。 この取り組みにより、2014年3月期は売上高・利益ともに公表値を達成し、黒字転換を果たすことができました。

しかしながら、2015年3月期は、米州の液晶テレビやエネルギーソリューションの事業環境悪化に対する対応不足、中小型液晶の市場変化の見誤りと価格下落への対応力不足や営業力不足などにより、大幅な赤字を計上するに至りました。
これら業績悪化の要因は、@変化への機敏な対応力の弱さ、A成長事業の立ち上げ遅れ、Bコスト競争力の低下、Cガバナンス・経営管理力の不足にあったと認識しています。

当社グループはこの状況を克服し、「抜本的構造改革の断行による安定的収益基盤の構築」を図る企業戦略として、新たな「2015〜2017年度 中期経営計画」を策定しました。
この中期経営計画では、@事業ポートフォリオの再構築、A固定費削減の断行、B組織・ガバナンスの再編・強化の3つの重点戦略を着実に実行し、安定的収益基盤の構築を図ってまいります。

取締役社長
高橋 興三
 
 
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