ソフトウェアバージョンアップ
ソフトウェアのアップデートについて
開局処理をおこなったあと、業務選択画面にアップデート確認のメッセージ（右記の表示）が表示された場合は、最新のソフトウェアにアップデートする必要があります。内容を確認して
をタップしてください。
[Memo]
アップデート確認のメッセージが表示された後は、いつでもソフトウェアのアップデートを実行できます。
メッセージが表示された直後にアップデートを実行しない場合も、操作を続けることができます。
＜画面例＞
※画面には現在使用しているバージョンと新しいバージョンが表示されます。尚、表示例は実際に表示される画面と異なる場合があります。
ソフトウェアバージョンアップ状況は以下の通りです。
| 登録日 |
内 容 |
説 明 |
| 2013/11/15 |
レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。（バージョン：1.3.0）
（主な変更内容）
- クレジット決済機能の改善
- インストアマーキングJANコードの対応
- 電子ジャーナル確認機能の追加
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詳しい変更内容はこちら |
| 2013/12/12 |
レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。（バージョン：1.4.0）
（主な変更内容）
- トレーニング機能の追加
- PLU/JAN精算レポートの改善
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詳しい変更内容はこちら |
| 2014/07/11 |
レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。（バージョン：2.0.0）
（主な変更内容）
- 飲食向け機能（セットPLU、伝票売上管理など）の追加
- オーダーエントリーシステム(OES)対応機能の追加
取扱説明書を改訂しています。詳しい内容は取扱説明書をご確認ください。
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詳しい変更内容はこちら |
| 2014/11/11 |
レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。（バージョン：2.1.1）
（主な変更内容）
- 電子決済端末機(OMRON社製JET-S端末[CATS-300])を使った電子決済対応
- PLU/JAN精算のとき、精算対象の件数が1,000件以上の場合には明細内容の印刷を省略する
- クラウド利用する場合でも音量設定はUP-N300で変更可能
- 業務選択画面のシャットダウンボタンの名称を「電源を切る」に変更
取扱説明書を改訂しています。詳しい内容は取扱説明書をご確認ください。
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詳しい変更内容はこちら |
（注）
このページからソフトウェアをダウンロードすることはできません。
ソフトウェアは、UP-N300の操作（下記参照）でネットワーク経由でダウンロードされて更新されます。
ソフトウェアのアップデート方法
ソフトウェアのアップデートは保守業務でおこないます。以下の手順に従って操作してください。
- 手順1：業務選択画面で［保守］をタップします。
- 手順2：責任者入力の画面が表示されます。
責任者権限が「管理者」に設定されている責任者を指定してください。
- 手順3：保守業務のメニューが表示されます。
メニューの中から、［システムアップデート］をタップしてください。
- 手順4：「システムアップデート」画面が表示されます。
内容を確認して[ システムアップデートを実行する] ボタンをタップしてください。
その後、画面の指示にしたがってアップデートを実行してください。
最後に、電源を切る旨のメッセージが表示されます。
電源を切って再度電源を入れれば完了です。
お知らせ
UP-N300のレジアプリソフトウェアをご使用になる際、注意すべきことがありますのでお知らせします。
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１．雑部門の税区分について （2013/11/15掲載）
当社電子レジスタ（UP-N300レジアプリソフトを含む）では、お店の売上管理外（課税対象外）の商品／サービスに対して使用する部門として、雑部門を設けています。このため、ソフトウェアは"非課税"で使用するように作られています。
設定登録業務で部門およびPLU／JANに対して課税対象（税区分）の設定がありますが、雑部門として使用する部門やPLU／JANには"非課税"を設定してご使用ください。
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２．電子ジャーナルの保管について（2013/12/12掲載）
UP-N300は、操作記録（ジャーナル）を電子的に記録・管理する ｢電子ジャーナルシステム｣を採用しています。
毎日のジャーナルデータは日時精算後にクラウドに送信され、クラウドシステムで保管されます。
尚、毎日のジャーナルデータは点検・精算レポートでUP-N300のレシート用紙に印字することができます。
毎日のジャーナルデータをレシート用紙に印字せずに、電子ジャーナルのデータとして保存する場合には、あらかじめ、所轄の税務署長に対して、所定の事項を記載した申請書に所定の書類を添付して提出し、その承認を受けることが必要です。届出書などについては税務署でご確認ください。
詳しくは税務署もしくは国税庁ホームページの｢電子帳簿保存法関係｣でご確認ください。
- （参考）国税庁のホームページ
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