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UP-N300ソフトウェアのお知らせ

ソフトウェアバージョンアップ

ソフトウェアのアップデートについて
開局処理をおこなったあと、業務選択画面にアップデート確認のメッセージ(右記の表示)が表示された場合は、最新のソフトウェアにアップデートする必要があります。内容を確認して閉じるをタップしてください。

[Memo]
アップデート確認のメッセージが表示された後は、いつでもソフトウェアのアップデートを実行できます。
メッセージが表示された直後にアップデートを実行しない場合も、操作を続けることができます。

<画面例>

※画面には現在使用しているバージョンと新しいバージョンが表示されます。尚、表示例は実際に表示される画面と異なる場合があります。


ソフトウェアバージョンアップ状況は以下の通りです。
登録日 内 容 説 明
2013/11/15 レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。(バージョン:1.3.0)
(主な変更内容)
  • クレジット決済機能の改善
  • インストアマーキングJANコードの対応
  • 電子ジャーナル確認機能の追加
詳しい変更内容はこちら
2013/12/12 レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。(バージョン:1.4.0)
(主な変更内容)
  • トレーニング機能の追加
  • PLU/JAN精算レポートの改善
詳しい変更内容はこちら
2014/07/11 レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。(バージョン:2.0.0)
(主な変更内容)
  • 飲食向け機能(セットPLU、伝票売上管理など)の追加
  • オーダーエントリーシステム(OES)対応機能の追加
取扱説明書を改訂しています。詳しい内容は取扱説明書をご確認ください。
詳しい変更内容はこちら
2014/11/11 レジアプリソフト[UP-NS01]をバージョンアップしました。(バージョン:2.1.1)
(主な変更内容)
  • 電子決済端末機(OMRON社製JET-S端末[CATS-300])を使った電子決済対応
  • PLU/JAN精算のとき、精算対象の件数が1,000件以上の場合には明細内容の印刷を省略する
  • クラウド利用する場合でも音量設定はUP-N300で変更可能
  • 業務選択画面のシャットダウンボタンの名称を「電源を切る」に変更
取扱説明書を改訂しています。詳しい内容は取扱説明書をご確認ください。
詳しい変更内容はこちら
(注)
このページからソフトウェアをダウンロードすることはできません。
ソフトウェアは、UP-N300の操作(下記参照)でネットワーク経由でダウンロードされて更新されます。
ソフトウェアのアップデート方法
ソフトウェアのアップデートは保守業務でおこないます。以下の手順に従って操作してください。
  1. 手順1:業務選択画面で[保守]をタップします。
  2. 手順2:責任者入力の画面が表示されます。
    責任者権限が「管理者」に設定されている責任者を指定してください。
  3. 手順3:保守業務のメニューが表示されます。
    メニューの中から、[システムアップデート]をタップしてください。
  4. 手順4:「システムアップデート」画面が表示されます。
    内容を確認して[ システムアップデートを実行する] ボタンをタップしてください。
    その後、画面の指示にしたがってアップデートを実行してください。

最後に、電源を切る旨のメッセージが表示されます。
電源を切って再度電源を入れれば完了です。

お知らせ

UP-N300のレジアプリソフトウェアをご使用になる際、注意すべきことがありますのでお知らせします。

  1. 1.雑部門の税区分について (2013/11/15掲載)
    • 雑部門は"非課税"と設定してご使用ください。
  2. 当社電子レジスタ(UP-N300レジアプリソフトを含む)では、お店の売上管理外(課税対象外)の商品/サービスに対して使用する部門として、雑部門を設けています。このため、ソフトウェアは"非課税"で使用するように作られています。
    設定登録業務で部門およびPLU/JANに対して課税対象(税区分)の設定がありますが、雑部門として使用する部門やPLU/JANには"非課税"を設定してご使用ください。
  3. 2.電子ジャーナルの保管について(2013/12/12掲載)
  4. UP-N300は、操作記録(ジャーナル)を電子的に記録・管理する 「電子ジャーナルシステム」を採用しています。
    毎日のジャーナルデータは日時精算後にクラウドに送信され、クラウドシステムで保管されます。
    尚、毎日のジャーナルデータは点検・精算レポートでUP-N300のレシート用紙に印字することができます。
    毎日のジャーナルデータをレシート用紙に印字せずに、電子ジャーナルのデータとして保存する場合には、あらかじめ、所轄の税務署長に対して、所定の事項を記載した申請書に所定の書類を添付して提出し、その承認を受けることが必要です。届出書などについては税務署でご確認ください。
    詳しくは税務署もしくは国税庁ホームページの「電子帳簿保存法関係」でご確認ください。
    (以下のサイトはシャープ株式会社のサイトではありませんのでご注意ください。下記URLは都合により変更される場合があります。)
    国税庁)電子帳簿保存法関係
    http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/denshichobo/mokuji.htm
    国税庁)国税関係書類の電磁的記録等による保存の承認申請
    http://www.nta.go.jp/tetsuzuki/shinsei/annai/hojin/annai/11.htm
    (参考)国税庁のホームページ
    国税庁 NATIONAL TAX AGENCY

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